1. Commune コミュニティコンパス
  2. コラムの記事一覧
  3. 従業員満足度(ES)とは?向上のための企業の取り組み・メリットを解説

コラム

社内コミュニティ

従業員満足度(ES)とは?向上のための企業の取り組み・メリットを解説

2024/12/10

従業員満足度(ES)とは?向上のための企業の取り組み・メリットを解説
コミューン編集部

コミューン編集部

「従業員満足度」とは、企業や働く環境に対する従業員の満足度を示す指標です。従業員満足度は、自社の人材の定着率はもちろん、業務効率や生産性にも大きな影響があるため、近年注目が高まっています。そこで本記事では、従業員満足度の重要性や向上に取り組むメリット、そのための具体的な施策について解説します。

従業員満足度とは

従業員満足度とは

「従業員満足度」とは、企業の職場環境や福利厚生、人間関係やマネジメントなどについて、従業員がどれくらい満足しているかを示す指標です。英語では「Employee Satisfaction(ES)」と呼ばれており、近年さまざまな業界で注目度が高まっています。

一般的には、「自身の能力を発揮しやすい」「賃金や福利厚生が充実している」「人間関係が良好」などの職場では、従業員満足度が高い傾向があります。また、従業員満足度が高い職場では、モチベーションや生産性が高い傾向もあるのです。そんな従業員満足度について、まずは次のポイントから見ていきましょう。

  • 従業員満足度と「従業員エンゲージメント」の違い
  • 従業員満足度が重要な理由・背景

従業員満足度と「従業員エンゲージメント」の違い

従業員エンゲージメント」は、従業員の「企業に貢献したい」という意欲を示す指標で、いわば企業に対する忠誠心・貢献意欲などを意味します。従業員が企業の理念や業務内容、職場環境や人間関係などに価値を感じている場合は、従業員エンゲージメントが高くなります。そのため、従業員エンゲージメントが高い企業は、必然的に従業員満足度も高くなるといえるでしょう。

従業員満足度が重要な理由・背景

近年では、さまざまな企業が従業員満足度に注目し、その改善のための施策に取り組んでいます。その主な理由が人手不足の深刻化や、転職の一般化による雇用の流動化などにあると考えられています。

そのため、「人材確保と流出防止」が企業の喫緊の課題となっているのです。詳細は後述しますが、従業員満足度を高めることで、企業の採用力強化と離職率改善が見込めるため、各企業が従業員満足度の向上に注力するようになりました。

従業員満足度を向上させるメリット

従業員満足度を向上させるための施策を実行することで、企業は次のようなメリットが得られると考えられています。

  • 業務効率や生産性が向上する
  • 自社に人材が定着しやすくなる
  • 顧客満足度が向上しやすくなる

業務効率や生産性が向上する

従業員満足度の向上には、労働条件や労働環境の改善が欠かせないため、必然的に従業員が働きやすい環境が実現します。それにより、従業員は身体的・精神的に健康に働き続けることができるため、従業員のモチベーションも向上するでしょう。

従業員が主体的に業務に取り組むようになることで、業務効率が改善して高い成果が得られやすくなります。また、人間関係が良くなれば社内コミュニケーションも活性化するため、新たな価値やイノベーションも生まれやすくなるのです。その結果、企業の生産性が向上し、競合他社との差別化が図りやすくなることも期待できます。

自社に人材が定着しやすくなる

労働者が転職を考える大きな要因のひとつが職場環境の悪さです。前述したように、従業員満足度の高い会社は「働きやすい職場環境」が整備されているため、転職を考える従業員が少なくなります。

そのため離職率が低下し、必要な人材を企業に定着させることができるため、採用コストの低減が可能です。また、働きやすい企業はいわゆる「ホワイト企業」というイメージが付くため、採用活動時も求職者が集まりやすくなるでしょう。つまり、企業が従業員満足度の向上施策に取り組むことで、企業の人材定着率と採用力が高まるのです。

顧客満足度が向上しやすくなる

従業員満足度が高い企業では、従業員のエンゲージメントや帰属意識が高まり、自社製品やサービスに対する思い入れも強くなります。その結果、従業員は優れた商品・サービスを自主的に生み出そうとして、顧客ニーズの分析や商材の改良が進みやすくなります。自社商材を利用した顧客によりよい価値・体験を提供しやすくなるため、顧客満足度が向上していくでしょう。

従業員満足度を左右する5つの要素


企業の従業員満足度を向上させるためには、次の5つの要素を意識することが大切です。

  • 企業理念への共感
  • マネジメントのレベル
  • 「貢献感」と「成長実感」
  • 労働条件や職場環境
  • 職場での人間関係

企業理念への共感

企業理念に共感することで、従業員は自社で働くことや自社の商材に対して誇りを感じることができ、自社に貢献しようとする意欲が高まります。ただし、企業理念を従業員に押し付けようとすると反発を招いてしまうため、後述するような施策で丁寧に浸透させていくことが大切です。

マネジメントのレベル

部下のマネジメントを適切に行うことで、従業員は業務への意欲を高めやすくなります。例えば、部下の話をよく聞いたうえでアドバイスを行ったり、働きぶりを丁寧に評価して賞賛したりすることが大切です。また、適切な「権限委譲」を行うことで部下は承認感を得ることができ、モチベーションが高まるでしょう。

「貢献感」と「成長実感」

自身が企業に貢献できている「貢献感」や、業務を通じて成長できていると感じられる「成長実感」も、従業員満足度の向上に欠かせません。これが得られない場合は、従業員のモチベーションが低下するため、離職につながってしまうことがあります。ただし、貢献度は職種によっては見えにくいため、マネジメント層の積極的な発信や、お互いを賞賛し合うような企業文化の醸成が必要です。

労働条件や職場環境

労働条件や職場環境は、従業員満足度にダイレクトに影響する要素です。従業員のニーズを捉えたうえで、ワークライフバランスを整えられるような環境をつくることが大切です。就業規則や福利厚生を整備する以外にも、例えばオフィスのデスクやチェアを改善するなどの方法も、従業員満足度の向上に役立つでしょう。

職場での人間関係

令和4年雇用動向調査結果の概況」によると、離職理由として「職場の人間関係が好ましくなかった」と答えた人は、男性8.3%・女性10.4%となっています。これは労働条件や給与などの理由と並び、重要な要因であることが分かります。

令和4年 雇用動向調査結果の概要、厚生労働省
出典: 令和4年 雇用動向調査結果の概要、厚生労働省

従業員は1日の大半を会社で過ごすため、人間関係が悪化すると居心地が悪くなり、離職につながってしまうのです。社内コミュニケーションを活性化させたり、お互いを認め合う企業風土を醸成したりすることで、職場の人間関係を改善しやすくなるでしょう。

自社の従業員満足度を調べる方法

自社の従業員満足度を改善するために、まずは次のような方法で調べましょう。

  • 調査目的を明確化する
  • 質問項目を設定する
  • 調査の実施と分析を行う
  • 調査結果を基に施策を立案する

調査目的を明確化する

自社の従業員満足度の現状を知るためには、まず従業員を対象として、ヒアリングやアンケートなどを行う必要があります。その際は従業員の業務時間を割いてもらう必要があるため、「どんな調査をなぜ行うか」「調査結果をどう活かすか」などについて、分かりやすく説明することが大切です。丁寧に説明することで、従業員は協力的になり、より本心に近い回答が得やすくなるでしょう。

質問項目を設定する

続いて従業員満足度の調査項目を作成しましょう。管理職と一般従業員など、従業員の属性によって職場における状況が異なるため、必要に応じて設問を変えることが大切です。ただし、設問が多すぎたり、質問文が長すぎたりすると従業員の負担になって正確なデータが得づらくなるため、簡潔な内容を心掛けましょう。次のような内容について質問することが一般的です。

質問項目を設定する

ちなみに「4件法」とは、「非常に当てはまる」「やや当てはまる」「あまり当てはまらない」「まったく当てはまらない」のように、4段階の選択肢を用意することです。「どちらともいえない」という中立的な選択肢が含まれる5件法とは異なり、全体の傾向がつかみやすいため従業員満足度の調査に向いています。

調査の実施と分析を行う

設問の設定ができたら、実際に従業員満足度の調査を行いましょう。なお、調査目的によっては社内の人間関係や従業員のプライベートな内容が含まれるため、調査結果の利用方法や共有範囲などは事前に明確化しておくことが大切です。

結果を分析するときは、項目ごとに集計する「単純集計」や、それぞれの傾向を把握するための「クロス集計」などの方法があります。複数の分析方法を組み合わせて課題を洗い出すことで、調査結果を有意義に活用しやすくなるでしょう。

調査結果を基に施策を立案する

調査結果により、現状の課題が可視化されるため、その解決のための施策を立案しましょう。基本的には「人材配置の適正化」「評価制度の適正化」「福利厚生の拡充」などが考えられます。ただし、いずれの場合も社内の各部門との連携が欠かせないため、あらかじめ協力体制を築いておくことが大切です。

従業員満足度を高めるための取り組み・施策

従業員満足度を高めるための取り組み・施策

従業員満足度を高めるための取り組み・施策として、次のようなものが効果的だと考えられます。

  • 企業理念・ビジョンを浸透させる
  • 人材配置を適正化する
  • 評価制度を適正化する
  • 福利厚生を充実させる
  • 社内コミュニケーションを活性化させる

企業理念・ビジョンを浸透させる

自社に対する誇りや帰属意識を持ってもらうために、自社の企業理念・ビジョンを従業員に浸透させることが大切です。マネジメント層が「こうあるべき」と押し付けるのではなく、研修やグループワーク・ディスカッションなどを通じて、少しずつ浸透させていくことがポイントです。また、上司や上層部が率先して企業理念に基づいた行動を取り、従業員の規範となることも求められます。

人材配置を適正化する

従業員が「自分に合う仕事ができる」「自分の能力が活かせる」と感じられることで、従業員満足度が向上していきます。そのため、個人の適性や希望を反映して、適切な人材配置を行えるような制度を構築しましょう。後述する人事評価制度の改善もひとつの方法ですが、近年ではスキルや経験に応じた人材配置を前提とした、「ジョブ型雇用」を採用する企業も増えています。

評価制度を適正化する

従業員の働きぶりや成果を反映しない人事評価制度では、従業員満足度は低下してしまうでしょう。その主な原因として、評価基準の不透明さによる納得感の欠如が挙げられます。

そのため、評価担当者が客観的に評価できるようにするために、評価基準の明確化や数値データの活用などを徹底することが大切です。一方で、従業員の働きぶりや意欲も合わせて評価するために、「360度評価」や「コンピテンシー評価」などの手法も効果的です。

福利厚生を充実させる

福利厚生を充実させることで、働きやすい環境を従業員に提供しやすくなります。労働者からの人気が高い福利厚生として、住宅手当や家賃補助、食事補助や積立制度などが挙げられます。また、健康を維持するためのジム会費の補助や、個人的な記念日への休暇付与などユニークな制度を導入している企業もあるので、社内ニーズや予算を考慮して検討してみましょう。

社内コミュニケーションを活性化させる

従業員満足度が高い企業は、従業員同士の人間関係が良好で、「心理的安全性」が確保されている傾向があります。心理的安全性が高い職場では、組織内で自身の意見やアイデアを表明しやすくなりますが、そのためには社内コミュニケーションの醸成が必須です。

代表的な施策として、社内報やチャットツール、社内SNSなどの導入が挙げられます。特に社内SNSは、従業員同士が気軽にコミュニケーションが取りやすい環境を構築できるため、心理的安全性の確保に特に効果的です。

従業員満足度の向上には「Commune for Work」がおすすめ

企業が従業員満足度を高めることで、業務効率・生産性の向上や、人材定着率の改善などが期待できます。従業員満足度を高めるためには、人材配置・評価制度・福利厚生などの最適化や、社内コミュニケーションの活性化などが効果的です。

従業員満足度を向上させるための施策のひとつとして、社内SNS「Commune for Work」の導入がおすすめです。Commune for Workには社内SNSとして必要な機能が網羅されており、社内コミュニケーションの活性化はもちろん、従業員エンゲージメントの向上や人材育成効果の最大化も実現可能です。

この機会にぜひ、Commune for Workの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

以下のフォームから「3分でわかるCommune for Work」資料をダウンロードできます。社内コミュニティのメリットや具体的な事例をご確認いただけます。

資料請求はこちらから