組織活性化の方法と得られるメリット｜成功した企業の事例

組織活性化とはどのような状態を指すのでしょうか。まずは、組織活性化の意味や、組織活性化された企業の基準を解説します。

組織活性化とは、企業内で社員が協力し合い、共通のビジョンや目標に向かって主体的に取り組んでいる状態を指します。組織の生産性を高めるためには、一人ひとりが主体性を持って行動することが求められます。そのためには経営陣のみではなく、社員個人にまで企業理念や方針などを理解してもらうことがポイントです。組織活性化のための取り組みを行うことで、すべてのメンバーが生き生きと働ける組織づくりを実現できるでしょう。

「組織活性化された企業」は、以下のような特徴を持ちます。

組織活性化された企業では、社員一人ひとりに経営ビジョンや経営理念が浸透しています。社員がやりがいを持ち、業務を自発的に進められるようになっています。自分の仕事だけではなく、チームでの協働も積極的に行われるでしょう。

社内コミュニケーションが活発に行われていることも、組織活性化の条件といえます。メンバー同士がスムーズに意思疎通がスムーズできることで、ノウハウの共有も頻繁に行われます。

社員が一体感を持って働き、コミュニケーションを循環させることは、生産性向上につながります。生産性が高まった組織は業務の無駄を省いた効率化が進んでおり、個人の能力に頼り過ぎることがない状態になっています。社員の負担を軽減し、働きやすい環境を維持することが可能です。

組織活性化による効果は企業に良い影響をもたらしてくれます。以下では、組織活性化の具体的なメリットをご紹介します。

組織活性化によって社員が組織のビジョンに共感し、自身のモチベーションが向上すれば、やりがいを感じる仕事環境が構築されます。社員は組織に長く留まるようになり、離職率を低下させることができるでしょう。

また、離職率が下がることで「働きやすい会社」というイメージを与えやすくなる点もメリットです。優秀な人材獲得にもつなげられるでしょう。

社員エンゲージメントとは、会社に対する社員の信頼の度合いを指します。組織活性化による効果は、授業員エンゲージメントの向上にも寄与します。社員が能力を最大限に発揮できる環境が整い、仕事に対する熱意や貢献意欲も高まるでしょう。

組織活性化で社員のモチベーションや業務効率などが上がると、企業が提供するサービスや製品の品質も向上します。より良いものを提供できるようになり、顧客満足度がアップするでしょう。顧客との信頼関係が築かれて、企業の競争力を高める効果も期待できます。

組織活性化のためには、社員のモチベーション向上やコミュニケーション活性化などに有効な施策を取り入れましょう。ここでは、組織の活性化に役立つ主な手法をご紹介します。

1on1は1対1の面談のことで、基本的には上司と部下の間で行われます。上司は部下の成果や悩みを個別に共有し、改善のための具体的なアクションプランを策定します。部下は1on1を通じて自身の目標や役割を明確に理解できるでしょう。

また、直属の上司と部下によるミーティングだけではなく、異なる部署や職種の社員と「ななめ面談」を実施することもおすすめです。違う視点からの意見も聞くことで、社員の視野を広げられます。直属の上司には相談しにくい人間関係の悩みなどを打ち明けやすくなる点もメリットです。

マルチ担当制とは、1人の社員が複数の部門の仕事を担当すること、もしくは1つの業務に対して複数人の担当者がつく制度です。業務の属人化を防ぐとともに、社員が組織の幅広い業務内容を把握する上で役立ちます。複数の視点からのアイデアや意見が集まることで、組織全体のクリエイティブ性も向上するでしょう。チームの協力体制が強まり、新たなイノベーションが生まれる可能性が高まります。

フリーアドレス制度は、社員が自由に座席を選択できる制度です。固定席の場合は、遠くのデスクにいる社員と交流する機会が減ってしまいます。フリーアドレス制を採用することで、異なる部署や階層の社員が自由な形でコミュニケーションをとりやすくなるでしょう。

コミュニケーションツールの導入は、組織内の情報共有と連携を促進します。例えば、プロジェクト管理ツールやチャットツールを活用することで、社員はリアルタイムで意見交換や情報共有ができます。業務プロセスが円滑化し、組織内のコミュニケーションギャップが解消され、効率的な業務遂行が実現するでしょう。

コミュニケーションを促進するツールの選択肢として、オンラインコミュニティを導入することもおすすめです。社内向けのオンラインコミュニティがあれば、社員全員が気軽に情報を発信でき、より風通しの良い環境を目指せます。ノウハウや成功体験の共有などにも役立つでしょう。

懇親会を行って交流の場を提供することで、社員同士の親睦を深められます。リラックスした雰囲気の中、自然体の交流ができるでしょう。単なる食事会や飲み会で終わらせず、社員のモチベーションを高める場であることを意識することも大切です。懇親会の中で、目標達成した社員や新たなチャレンジを行った社員などを表彰することもおすすめです。

組織活性化の取り組みを継続的に評価し、改善を進めるためには、適切なKPI（目標達成への進捗状況を定量的に評価・分析するための指標）を設定することが重要です。組織の活性化がどの程度成功しているのかを客観的に評価し、持続的な改善を実施するために、以下の代表的なKPIを紹介します。

社員満足度調査（Employee Satisfaction Survey）は、従業員の満足度や組織に対するエンゲージメントの度合いを把握するための指標です。組織文化、職場環境、キャリア開発の機会、福利厚生の充実度などを測定することで、組織の課題を特定し、改善策を講じることが可能となります。

主な活用方法
・定期的なアンケートを実施し、従業員の意見を収集する
・調査結果を分析し、組織の強みや改善すべきポイントを特定する
・調査結果に基づいた施策を実行し、その効果をモニタリングする
・従業員のフィードバックを積極的に反映し、働きやすい環境を整備する

離職率や定着率は、組織の健全性を示す重要な指標です。従業員が長く働き続けられる環境が整っているかどうかを把握することで、組織活性化の効果の有無を明確にできます。

主な活用方法
・新たな施策導入後の離職率の変化を分析し、施策の有効性を評価する
・離職理由を調査し、職場環境の改善につなげる
・業界平均と比較し、自社の定着率が適正かどうかを判断する
・社員のキャリアパスの充実度を測り、長期的な雇用を促進する

組織活性化によって、業務生産性の向上の有無を測るための指標として、例えば労働生産性（Labour Productivity）があります。これは従業員1人あたりが生み出す付加価値を計測するもので、具体的には一人当たりの売上高や利益を計算できます。

また、業務効率を見える化するための業務プロセスの分析も、生産性向上の測定に役立ちます。プロジェクトの完了時間や、タスクの達成率、ミスの発生率などを指標として設定することで業務の遅延や不具合の原因を特定しやすくなります。

これらの指標を総合的に用いることで、業務生産性の向上を継続的に評価し、必要な改善策が見えてきます。

主な活用方法
・各業務プロセスの効率性を分析し、ボトルネックを特定する
・プロジェクトごとの完了時間や進捗率を測定し、作業の最適化を図る
・業務の自動化やツールの導入により、パフォーマンス向上を促す
・作業ミスの発生率を追跡し、業務の精度を高める

顧客ロイヤルティの変化を測定する方法として、NPS（Net Promoter Score）があります。NPSは、顧客が自社を友人や同僚にどの程度推薦するかを評価する指標で、NPSの変化を追跡することで、顧客のロイヤルティに与える影響を評価でき、間接的に組織活性化の有無を測定できるでしょう。

例えば、組織が活性化したことによって、社内コミュニケーションの向上や業務プロセスの改善によるサービス品質の向上があると、NPSは上昇する傾向にあります。逆に、組織内部に問題を抱えたままだと、顧客対応に悪い影響を与え、NPSは低下することが考えられます。

主な活用方法
・定期的なNPS調査を実施し、顧客満足度の変化を把握する
・社内コミュニケーションの改善が、顧客対応の質向上に寄与しているかを分析する

組織の活性化が進まない要因を把握することは、企業の生産性向上や従業員の満足度向上において不可欠です。組織活性化を阻害する要因はさまざまですが、特に影響の大きいものとして以下が挙げられます。

・コミュニケーション不足
・部門間のサイロ化（縦割り組織）
・評価制度・報酬体系の問題
・上層部と現場の意識ギャップ

これらの課題を解決することで、組織のパフォーマンスが向上し、従業員のエンゲージメントや定着率の改善が期待できます。それでは、各阻害要因について詳しく解説していきます。

社内の円滑な情報共有が不足すると、業務の非効率化や意思決定の遅延が発生しやすくなります。特にリモートワークが普及した現代では、従業員間や部門間でのコミュニケーションギャップが大きな課題となっています。

コミュニケーション不足が続くと、情報の断絶が生じるだけでなく、従業員のモチベーションの低下にもつながります。例えば、上司と部下の間で業務の進め方に関する認識がずれてしまうと、業務の質が低下し、成果に悪影響を与えます。また、チームメンバー間での連携が不十分な場合、個人の業務負担が偏り、結果としてストレスや疲労の蓄積が進む可能性があります。

解決策
・定期的な1on1ミーティングやチームミーティングを実施する
・社内コミュニティやチャットツール（SlackやTeamsなど）を活用し、リアルタイムでの情報共有を促進する
・オープンな議論の場を設け、意見交換を活発にする

部門ごとに目標や業務内容が異なることで、情報共有が妨げられ、部門間の協力体制が弱まることがあります。このような「サイロ化」が進行すると、組織全体の生産性が低下する可能性があります。

サイロ化は、特定の部門が独自のルールや価値観を持ち、他の部門と連携を取らないことで発生します。その結果、業務プロセスが非効率になり、企業全体の競争力低下を招くことになります。また、新しいプロジェクトを立ち上げる際にも、部門間の調整が困難になるため、スムーズな進行が妨げられるリスクがあります。

解決策
・部門横断型のプロジェクトチームを設置し、部門間の協力を促進
・全社的な定例会議を実施し、部門間の情報共有を強化
・共同目標を設定し、全社的な連携意識を醸成

評価制度が不透明だったり、公平性に欠けていたりすると、従業員のモチベーション低下につながります。努力が正当に評価されない環境では、生産性の向上も期待しにくくなります。

解決策
・公正で透明性の高い評価基準を明確に設定
・成果だけでなく、プロセスやチーム貢献度も評価の対象とする
・フィードバックを重視した評価制度を導入し、定期的に改善

経営層が掲げるビジョンや戦略が、現場の従業員に十分に伝わっていない場合、従業員の意識と組織の方向性がズレてしまいます。これにより、エンゲージメントの低下や組織の一体感の欠如が生じます。

特に、経営層が新たな施策や改革を進める際、現場の理解を得られないまま実行すると、従業員の抵抗感が高まり、成果が得られにくくなります。そのため、組織全体が同じ方向を向いて進むための取り組みが必要です。

解決策
・経営層が現場と定期的に対話する機会を設ける
・社内広報を活用し、経営方針や目標を分かりやすく共有
・ボトムアップの意見を積極的に取り入れる仕組みを整備

組織活性化のための施策を打ち出す際は、実際の取り組み事例も参考にしてみましょう。こちらでは、組織活性化の成功事例をご紹介します。

メルカリでは、1on1を通じた組織活性化に取り組んでいます。チームのマネージャーとメンバー間での1on1のほか、好きな相手を指定できる1on1も実施していることが特徴です。幅広い相手と自由に対話する機会を設けることで、社員一人ひとりに組織文化の浸透を図ることができている事例です。

カルビーでは、オフィスの座席を固定しないフリーアドレス制度を採用しました。フリーアドレスのメリットをしっかりと得られるよう、ランダムに座席を決めるシステムも導入したそうです。経営層や社員の垣根を超え、コミュニケーションの生まれやすい職場環境の構築に成功しました。

サイバーエージェントでは、社内コミュニケーションを促進するITツールとしてチャットを導入しました。メールよりも気軽にコミュニケーションできるようになり、レスポンスの速度も上昇したそうです。結果、業務効率化にもつながっています。

サントリーホールディングスでは全グループの社員が自社製品についてより深く知って話し合うことで、エンゲージメント向上やパフォーマンス向上のためにコミュニティサイトを導入しました。

実際に従業員様からは、「コミュニティを通じて、かつて同じ部署だった仲間と久しぶりに会話ができた」「これまで接点のなかったセクションの人と新しいつながりができ、視野を広げることができた」「事業・部署を越えて互いの商品やサービスに触れることで、自社のヒトや商品に対する愛着が高まった」などの声が届いています。

社内コミュニティ「Commune for Work」には、社内コミュニティに必要な機能が網羅されています。社内コミュニケーションの活性化はもちろん、従業員エンゲージメントの向上や人材育成効果の最大化も実現でき、働きやすい職場の構築に役立ちます。この機会にぜひ、Commune for Workの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

以下のフォームから「3分でわかるCommune for Work」資料をダウンロードできます。社内コミュニティのメリットや具体的な事例をご確認いただけます。