コミュニティサイトツールとは？おすすめのクラウド型サービス10選を徹底解説！

コミュニティツールとはどういうものでしょう。Webで調査すると、「コミュニティツール」という用語は、大きく分けて3つの意味合いで使用されていました。

ここでは、混乱の原因となりやすい「コミュニティツール」という用語の定義から整理していきます。

本記事で取り上げるのは、3番目の「コミュニティを構築・管理・運営するツール」です。

特にマーケティング領域で「コミュニティツール」というときには、この「コミュニティを構築・管理・運営するツール」の意味合いを指すことが多くなっています。企業がコミュニティを構築するマーケティング施策が注目されているためです。

コミュニティツールとはどういうものでしょう。Webで調査すると、「コミュニティツール」という用語は、大きく分けて3つの意味合いで使用されていました。

ここでは、混乱の原因となりやすい「コミュニティツール」という用語の定義から整理していきます。

近年、新規顧客の獲得よりも、既存顧客の維持・拡大に注力する企業やブランドが増えています。LTV（ライフタイムバリュー：顧客生涯価値）を重視する傾向が強まっているのです。LTVを重視するようになった理由は以下の通りです。

LTVを向上させるためには、顧客との良好な関係性の構築と維持が欠かせません。「コミュニティ」は顧客との良好な関係を中長期的に築くことができるため、LTV向上の有効な施策として注目されるようになりました。

詳しくは、以下の記事も参考にしてみてください。

新型コロナウイルス感染症の流行により、人々がつながり交流するための手段として、オンラインコミュニティの需要が高まりました。オフラインでの接点の代わりになるオンラインコミュニティの立ち上げを実施・検討している企業が増えています。

さらに注目したいのは、〈ユーザーはSNSグループに飽き、独立したオンラインコミュニティに移行している〉 と示唆する調査結果です。

ニューヨーク、2021年10月26日（GLOBE NEWSWIRE） — PeerBoardの調査によると、回答者の45%は、多くのソーシャルメディアプラットフォームに蔓延するいじめや攻撃的な言葉の問題に不満を抱いていて、オンライン コミュニティは「あればよい」ものから「なくてはならない」ものへと変化したとの見解を述べています。

このような時代の流れの中で自社運営のコミュニティを立ち上げる意義が強まっていることがわかります。

（出典：Users Are Tired of Social Media Groups and Are Shifting to Independent Online Communities, New Study by PeerBoard）

オンラインコミュニティに参画する企業が増え、「コミュニティの競争」が発生しています。差別化された魅力的なコミュニティを持つことが、ブランドの競争力となるのです。

「コミュニティがあればいい」というフェーズから、「よりよいコミュニティを持つブランドのほうが競争優位性をもつ」というフェーズへ、変遷しています。

これまでSNSで簡易的なコミュニティを運営していた企業が、「自由な設計ができない、炎上リスクもある」などの理由で、本格的なコミュニティツールへ移行するケースも増えています。コミュニティツールはコミュニティに特化した機能を取り揃えているため、自社だけのユニークなコミュニティサイトを構築運用できることから、他コミュニティとの差別化を図ることができます。

コミュニティツールでできることや主な機能について、具体的に説明します。おもに、以下の3つのことが、プログラミングの知識不要で実現できます。

コミュニティを構築することは、コミュニティツールの最も基本的な機能となります。

【コミュニティツールの管理画面イメージ】

コミュニティサイトを構築する場合、サイトを構築するためのプログラミングやサーバーの専門知識が必要です。しかし、ツールを使うと、知識のない人でも管理画面上の操作で簡単にコミュニティサイトを構築できます。

コミュニティでどのような機能が利用できるかは、導入するツールやプランによって異なります。代表的な機能は、以下のとおりです。

オンラインコミュニティを運営するうえで、非常に重要となるのが、メンバーの行動や投稿されたコンテンツを適切にモニターすることです。不適切な投稿を非表示にする、不適切なユーザーに退会措置をするといった管理業務を怠ると、コミュニティは成功しません。

しかしながら、それらの業務には膨大な手間がかかるため、コミュニティツールの管理機能が欠かせないのです。

以下に投稿の非表示・編集機能のイメージ画像を例として示します。

誹謗中傷コメントや個人情報など、不適切な投稿に対してスピーディに対応できる機能が、コミュニティツールには備わっています。

自社運営のコミュニティを作る重要な意義として、コミュニティのデータをビジネスに有益な形で活用できることが挙げられます。

コミュニティツールには、以下のような機能が用意されています。

ユーザーの行動分析機能を活用して、コミュニティ運営のPDCAを実行し、活性化のためのアクションを取ることができます。

【ユーザー分析の例】

ここまでの話をまとめると、以下の3つのポイントが、コミュニティツールのベネフィットといえます。

コミュニティツールはFacebookグループなどのSNSプラットフォームとは違って、コミュニティに特化したツールのため、自社に合ったコミュニティの構築や活性化のための機能が充実していることが特徴です。

企業がコミュニティ運営で直面する主な課題と、その解決に向けたポイントを解説します。持続可能な運営のために、これらの課題を理解し適切に対処することが重要です。

新規コミュニティを立ち上げた初期は、コアユーザーの参加により一時的な盛り上がりを見せることが多いものの、その活性化を継続的に維持することが大きな課題となります。コミュニティの活気を保つには、定期的に新規コンテンツの提供し、ユーザー間の交流を促進するイベントの企画が必要不可欠です。

しかし、これらの施策を継続的に実施するには相当な労力とリソースが必要となります。また、コンテンツの質や頻度が低下すると、ユーザーの興味が薄れ、活動が弱まったり参加者の離脱につながったりします。

また、新規メンバーの獲得と既存メンバーの維持のバランスを取りながら、コミュニティ全体の活性度を維持することは容易ではありません。

コミュニティを適切に運営するためには、日常的なコンテンツの更新、コミュニティ参加メンバーの管理、トラブル時の対応など、多岐にわたる業務が発生します。特に、不適切な投稿や行為への対応やコミュニティルールの徹底管理には迅速で的確な判断と対応が求められます。

多くの企業では、専門的なコミュニティ運営知識を持つ人材が不足しており、限られたリソースで効果的な運営を行うことが困難な状況に直面しています。また、コミュニティの規模が拡大するにつれて、モデレーションや品質管理の負担も増加します。運営チームは、日々のコミュニティ管理業務に加えて、長期的な戦略立案や改善施策の実施も求められ、その業務負荷は決して軽くありません。

コミュニティ運営は、持続的な収益化までに長い時間とリソースを必要とします。

まず、コミュニティの基盤となる一定規模のアクティブユーザーを確保することが不可欠です。これには通常、数ヶ月から1年程度の期間を要します。また、ユーザーの声を実際の商品開発やサービス改善に反映させるまでには、データ収集から分析、企画立案、実装、効果測定といった一連のプロセスが必要です。しかも、この期間中でも運営コストは継続的に発生します。

初期投資が多く必要であること、目にみえる効果がすぐに現れにくいことに対して、経営層や関係部署の理解を得ることも重要な課題です。収益化モデルの確立、投資回収計画の策定、ROIの設定など、中長期的な視点での経営判断が求められます。また、収益化までの期間を短縮するための戦略立案も重要な検討ポイントとなります。

コミュニティの成長に伴い、参加メンバーの属性、関心事、期待値は著しく多様化していきます。年齢層、利用目的、活動頻度、専門知識レベルなど、様々な軸で異なるニーズを持ったメンバーが混在することになるでしょう。運営側は、各グループに対して適切な価値を提供しつつ、コミュニティ全体としての一体感や方向性を維持することを求められますが、これは困難な課題です。特に、熱心なコアメンバーと新規参加者、積極的な発言者と閲覧中心のメンバーなど、異なる層の間でバランスを取ることが重要です。また、メンバー間での意見の相違や対立が生じた際には、迅速で適切な調整が必要となります。コミュニティの規模が拡大するとともに、個々のニーズ把握や満足度の維持は一層難しくなり、継続的なモニタリングと柔軟な対応が求められます。

コミュニティ運営において、専用ツールを導入することによって期待できる主なメリットを6つにまとめてご紹介します。

多くのコミュニティ運営ツールは専門的な技術知識がなくても、直感的な管理画面の操作だけで必要な機能を実装できるため、初期構築にかかる人件費や開発費用を最小限に抑えることが可能です。そのため、コミュニティ運営ツールを導入することで、複雑なプログラミングやシステム開発が不要となり、大幅なコスト削減が実現できます。また、ツールが提供する標準機能を上手に活用することで、カスタマイズ開発の必要性も抑制できます。

ただし、最適なコスト削減効果を得るためには、自社の目的や予算に合致したツールを選ぶことが重要となります。そのためには、まず、コミュニティの目的を明確にし、それを実現するためにはどのような機能が必要なのかを具体的に検討しましょう。その上、各ツールの機能と費用のバランスを慎重に検討し、必要十分な機能を備えたツールを選択することで、投資対効果の最大化を図ることができます。

コミュニティ運営ツールを活用することで、企業と顧客のコミュニケーションポイントを一元化し、顧客対応業務の効率を飛躍的に向上させることが期待できます。

従来にはFAQやヘルプセンター、問い合わせフォームなど、企業と顧客の接点は目的やチャネル別に分かれていることがほとんどでした。コミュニティ運営ツールを導入することで、これらの顧客接点の統合を図り、運営側の管理負担を大幅に軽減できます。充実したコンテンツを提供することにより、ユーザーが自ら問題解決を促進したりユーザー間でのコミュニケーションで助け合ったりすることができるため、従来の個別対応に比べ、顧客対応にかかっていたリソースの削減につながります。これにより、限られた運営リソースを戦略的な施策立案や品質向上といった、より付加価値の高い業務に振り向けることが可能となり、運営効率の最適化を実現できます。

運営ツールの導入により、コミュニティ内でのユーザー行動や傾向を正確に把握し、科学的な分析が可能となります。

具体的には、投稿内容、アクセス頻度、滞在時間、クリック動向などの定量データに加え、会話の文脈や感情表現、コメントのトーン、反応パターンといった定性データも効率的に収集、分析できます。これらの多角的なデータを組み合わせることで、セグメント別の顧客ニーズを把握して、将来トレンドを予測することが可能になります。

さらに、既存のCRMやマーケティングツールと連携することで、より精度の高い統合的な顧客分析を実現できます。こうした包括的なデータ活用することにより、パーソナライズされたコンテンツ提供や効果的な施策立案、商品や機能開発への的確なフィードバックが可能となり、顧客満足度の向上にもつながります。

高品質なコミュニティ運営ツールには、豊富な実績を持つ専門家による包括的なサポートサービスが付帯しています。この専門家は、立ち上げ前の企画段階から伴走し、実践的なコミュニティ運営のアドバイス、危機管理ガイドライン、モデレーションのベストプラクティス、具体的な成功・失敗事例の詳細な分析まで、専門的知見をフルに活用して、コミュニティ運営をサポートします。

また、定期的なコンサルティングを通じて、コミュニティの運営状況に対する客観的な評価や、データに基づく具体的な改善提案を受けることができるため、継続的なコミュニティ成長を実現できます。さらに、運営ノウハウの体系的な蓄積や、運営チームのスキル向上プログラムも提供されます。これにより、コミュニティ運営経験の少ない企業でも、効果的なマネジメント体制を構築し、持続可能な運営品質の向上を達成することが可能となります。

コミュニティ運営ツールを導入することにより、製品別、ブランド別、顧客セグメント別など、複数のコミュニティを効率的に一元管理することが可能となります。統一されたインターフェースと高度なデータ管理システムにより、運営業務の標準化と大幅な効率化を実現できます。異なるコミュニティ間でのスムーズな情報共有や連携施策の実施も容易になり、これらの相互作用による相乗効果が期待できます。統合されたデータ分析基盤により、コミュニティ横断での詳細な傾向把握や比較分析が可能となり、より戦略的な運営施策の立案につながります。さらに、運営ノウハウの共有と活用により、各コミュニティの特性を活かしながら、企業全体として一貫性のある質の高い顧客体験を提供することができます。

専門的なコミュニティツールサービスを導入することで、コミュニティ運営に関する最新のトレンドや機能更新を迅速に取り入れることができます。多くのコミュニティツールサービスには、カスタマーサクセス部門が存在し、彼らのサポートによって、市場動向や技術革新に応じた新機能の追加、セキュリティ強化、UI/UXの最適化など、常に進化する運営環境の情報をインプットできます。また、他社の具体的な成功事例や失敗事例といった実践的な知見を得られ、自社の運営改善に効果的に活用できます。同じツールを利用する企業間でのベストプラクティス共有や運営ノウハウの交換も促進され、業界全体の知見を活用できます。これにより、最新のコミュニティトレンドへの迅速な対応と継続的な運営品質の向上を実現でき、市場での競争優位性の維持・向上が可能となります。

コミュニティ運営ツールの導入には以下のような課題や制約が伴うため、導入前の十分な検討と対策が必要です。

コミュニティ運営ツールの導入では、即効性のある成果を期待することが難しく、目にみえる投資効果を得られるまでに相当な時間を必要とします。特に新規でコミュニティを立ち上げる段階では、アクティブユーザーの獲得やコンテンツの充実化に数ヶ月から1年程度の期間が必要となります。

また、月額の利用料金や運用コストは継続的に発生する一方、収益化までには時間がかかるため、投資だけが先行する期間が長くかかるため、短期的なROIの達成は期待できません。さらに、運営チームの育成やユーザーの定着化にも時間を要するため、経営層の理解と長期的な支援体制の確保が重要となります。導入効果を最大化するためには、中長期的な視点での投資計画と段階的な目標設定が不可欠です。

効果的なコミュニティツールの活用には、専門的な知識やスキルを持つ人材の確保が必須となります。日常的なコミュニティの運営管理、質の高いコンテンツの制作、コミュニティでの様々なユーザー行動のデータ分析、ユーザーサポート、危機管理など、多岐にわたる業務をカバーできる体制構築が求められます。また、ツールの機能を最大限活用するための継続的な学習コストも発生します。特に小規模な組織では、これらの人材やリソースの確保が大きな負担となり、十分な運営品質を維持することが困難になる可能性があります。さらに、運営チームのスキルアップや知識の更新も継続的に必要となり、組織としての体制維持が重要な課題となります。

コミュニティツールを選定するときには、チェックしておきたいポイントが11項目あります。

それぞれ、見ていきましょう。

1つめのポイントは「提供会社の価値観」です。

一定の機能性やセキュリティ要件を満たしたコミュニティツール同士ならば、このポイントが何よりも重要、といっても過言ではありません。

提供会社が大切にしている価値観によって、構築できるコミュニティの方向性が変わるからです。

コミューンの例を挙げれば、以下の信念のもとに、コミュニティツールを手がけています。

コミューンは、企業と顧客の垣根をなくし、共創関係が当たり前である社会の実現を目指しています。その実現のためにコミュニティサクセスプラットフォーム「Commune（コミューン）」を提供し、また、当社のお客様限定のコミュニティ「SHIP」を通じたお客様との共創関係構築にも力をいれています。

これまでの企業と顧客の関係 ― サービスを与える側、受け取る側という価値交換する関係ではなく、”同じ方向を向く共創関係を築きたい”と考える方は、ぜひコミューンにご相談ください。

2つめのポイントは「機能性」です。

どのような機能を保有しているか、細かな部分や強みはコミュニティツールによって変わります。

自社のオンラインコミュニティで力を入れたい機能は何かを明確にしたうえで、必要な機能を洗い出しましょう。

3つめのポイントは「ユーザビリティ」です。

「ユーザーが、コミュニティを簡単に利用でき、快適で使いやすいと感じられるか？」は、念入りに点検したいポイントです。

企業・ブランドによって、ユーザーの年代やカルチャーが異なるため、想定されるユーザーたちが直感的に操作できるか、確認します。

実際に、そのコミュニティツールで構築されたコミュニティを、ユーザーとして利用してみるのがおすすめです。

資料を見ているだけではわかりづらい、細かな長所（または短所）に気づけます。

4つめのポイントは「カスタマイズ性」です。

自社のコミュニティを競合他社と差別化するためには、オリジナリティのあるカスタマイズが不可欠です。

自社のブランドの世界観を忠実に表現できるのか、確認しましょう。

デザインだけでなく、ユーザープロフィールの項目や、機能面（コミュニティ内のグループ形成など）のカスタマイズも、何が・どの範囲で可能なのか、チェックします。

【参考：Communeのカスタマイズ性】

5つめのポイントは「スケーラビリティ」です。

参加メンバー数の増加やアクセスの増加など、コミュニティにかかる負荷が変化しても、正常に動作するか、チェックしておきましょう。

コミュニティの規模が大きくなり、ユーザー数が多くなるにつれて、
「サイトが重くて、なかなか投稿できない」
「読み込みに時間がかかる」
といった問題が起きると、ユーザーの不満につながりコミュニティ離脱の原因となります。

「高負荷でも、サクサク動くパフォーマンスを維持できるか？」 について、提供会社の担当者に確認しておきましょう。

6つめのポイントは「既存システムとの連携」です。

導入済みの既存システム（例：CRMシステム）と、シームレスに連携できるかどうかは、ビジネス成果につなげるうえで重要な意味を持ちます。

たとえば、「Commune（コミューン）」はSalesforceとの連携が可能です。

詳しくは「コミューン、Salesforce連携アプリをリリース」にてご確認ください。

コミュニティツール導入の担当部署だけでなく、システムやカスタマーサポートなどからも横断的に意見を収集し、包括的にベストなコミュニティツールを検討しましょう。

7つめのポイントは「セキュリティ」です。

自社運営のコミュニティで、不正アクセスやデータ漏えいといった重大問題が起きることは、確実に防がなければなりません。

セキュリティ面の安全性を確認するための、わかりやすい指標として、「情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）認証を取得しているか？」が挙げられます。

たとえば、以下はCommuneの取得事例です。

【参考：CommuneのISMS認証】

■情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）

8つめのポイントは「レポート・分析」です。

現状や進捗を、管理画面から簡単に把握できるコミュニティツールは、改善アクションが早くなるため、成果も早く上げやすくなります。

【参考：Communeの分析】

コミュニティツールを比較検討する際には、実際の管理画面を操作してみて、レポートや分析機能を確認しましょう。

9つめのポイントは「サポート体制」です。

サーバーやシステム上の問題が発生したときの保守対応はもちろんですが、コミュニティツールの場合、「運営面のサポート体制」が成功のカギとなります。

技術的なサポートだけでなく、戦略立案やコミュニティの運営に関するサポートを受けられるコミュニティツールを選定しましょう。

【参考：Communeのサポート】

サポートの品質は、資料を見比べるだけではなかなかわからないので、実際に担当者とやり取りするなかで見極めるのがおすすめです。

10個めのポイントは「導入実績」です。

どのような企業・ブランドで採用されているか確認することで、信頼性や業界・業種との相性を推測できます。

たとえば、大規模なコミュニティの導入実績が多数あるツールであれば、スケーラビリティは担保されていると考えられます。

あるいは、BtoC企業、BtoB企業、自治体、クリエイター、エンタメ、アプリ……といった事例を見ることで、自社と好相性のツールを見極めやすくなります。

最後に、11個めのポイントは「今後の発展性」です。

コミュニティに必要な機能は、テクノロジーの進化、ネット上のトレンド、ユーザーの変化によって変わっていきます。

そのときに、スピーディに対応し、コミュニティツールを発展させ続ける提供会社かどうか、見極める必要があります。

機能追加や改善が期待できないツールでは、やがてコミュニティツールを移転せざるを得ない日がやってくるからです。

自社コミュニティが成長していく道のりを、ともに進化しながら歩んでいけるコミュニティツールを選んでいただければと思います。

自社に適したツールを選ぶ基準がわかりました。では、次のステップとして、運用で失敗しない/成功するにはどうしたらいいのでしょうか？
こちらの資料でご紹介しています。

続いて、国内で多く導入されている主要なコミュニティツールをご紹介します。

1つめのコミュニティツールは「Commune（コミューン）」です。

「Commune」は、売上向上などの重要な事業指標の実現を支援するコミュニティツールです。データ分析機能、KPIの設計やコミュニティの構築、行うべき施策の提案など、運営支援に強みがあります。

カスタマーサクセスの観点から、戦略的に効果的なコミュニティ施策を推進したい企業・ブランド向きのコミュニティツールです。

コミュニティ戦略と運営を知り尽くした専門担当者が、運営代行を行うアウトソーシングサービスも展開しています。

2つめのコミュニティツールは「coorum（コーラム）」です。

「coorum」は、基本的なコミュニティ機能を兼ね備えたうえで、ノーコードでのサイト構築とオリジナルブランドアプリとしてのコミュニティリリースも可能という特徴があります。

モバイルユーザーのタッチポイントとして、コミュニティをアプリで立ち上げたい企業・ブランドにとって、有力な選択肢となります。

3つめのコミュニティツールは「OSIRO（オシロ）」です。

「OSIRO」は、クリエイター向けのコミュニティツールです。

独自の世界観で、デザイン性の高い居場所を構築でき、クリエイターとファンの双方にとって「没入感」のあるコミュニティ構築が可能です。

4つめのコミュニティツールは「QON（クオン）」です。

「QON」は1996年創業と、他の提供会社よりも老舗であることが特徴的です。1998年には、オンライン・コミュニティモール「Beach®1.0」の設計を開始しています。

クオンが運営する「”絆”のコミュニティ」というオンラインプラットフォームに、企業やブランドのコミュニティが参加しています。

顧客理解や、マス向けのキャンペーンを実施するコミュニティ構築を目指す企業・ブランドにとって有力な選択肢となるコミュニティツールといえます。

5つめのコミュニティツールは「CRAYON（クレヨン）」です。

「CRAYON（クレヨン）」は、オンラインでコンテンツ発信するインフルエンサー向けのアプリ専用のコミュニティツールです。

音楽アーティスト、YouTuber、アニメ・キャラクターなど、エンタメ分野のコミュニティ構築に強みがあります。

企業・ブランドのコミュニティよりも、「芸能人や有名人のファンが集うコミュニティ」に強みを持っているツールとなっています。

Salesforceが提供する企業向けポータルサイト構築プラットフォームです。顧客や従業員間のシームレスな情報共有と交流を実現します。また、Salesforceの他のサービスとの連携により、CRMデータの活用やカスタマーサポートの効率化を図ることができます。セキュアな環境でのコミュニケーションを実現しながら、ナレッジベースの構築やお問合せの一元管理など、ビジネスプロセスの最適化を支援します。特に、大規模組織での活用に適しており、部門横断的なコラボレーションを促進します。

AIを活用した顧客サポートとコミュニティ管理を統合したプラットフォームです。ユーザー同士のナレッジ共有を促進し、セルフサービス型のサポート環境を構築できます。貢献度の高いユーザーの表彰機能や、フィードバックの収集・分析機能により、コミュニティの活性化を支援します。また、チケット管理システムとの連携により、効率的な問題解決と顧客満足度の向上を実現します。多言語対応や高度な分析機能も特徴です。

ビジネスコミュニケーションに特化したチャット機能をベースにしたプラットフォームです。チャンネル機能による話題別の整理や、強力な検索機能により、情報の整理と共有が容易です。豊富な外部アプリケーション連携により、業務効率化やワークフローの自動化が可能です。ファイル共有やスレッド機能など、充実したコミュニケーション機能を提供し、リモートワーク環境でも効果的なチーム連携を実現します。

LINEのビジネスアカウントサービスとして、幅広い年齢層へのリーチが可能なプラットフォームです。クーポン配信やショップカード機能により、効果的な顧客エンゲージメント向上を実現できます。メッセージ配信やリッチメニューなど、豊富な販促ツールを提供し、顧客とのダイレクトなコミュニケーションを可能にします。基本機能は無料で利用でき、有料プランではより高度な機能が使用できます。

世界最大のSNSプラットフォームであるFacebookが提供するグループ機能です。グループに参加するメンバー同士の交流やコンテンツ共有が容易で、投票機能やイベント管理など、コミュニティ運営に必要な基本機能を無料で利用できます。プライバシー設定やメンバー管理機能が充実しており、目的に応じた柔軟なグループ運営が可能です。モバイルアプリとの連携により、いつでもどこでもアクセス可能な環境を提供します。

ゲームコミュニティから発展した、リアルタイムコミュニケーションプラットフォームです。高品質なボイスチャット機能とテキストチャットを統合し、柔軟なサーバー管理機能を提供します。コミュニティ参加者の役割（ロール）による権限管理や、チャンネルの階層構造により、効率的なコミュニティ運営が可能です。ビデオ通話やスクリーン共有など、多彩なコミュニケーション機能を備え、オンラインイベントの開催にも適しています。

コミュニティツールは、オンラインコミュニティの構築・管理・データ活用を可能にするプラットフォームです。近年、LTVの向上やオンラインコミュニティの需要増加を背景に、企業の導入が加速しています。ツール選定時は、提供会社の価値観、機能性、セキュリティなど11項目のポイントを考慮することが重要です。一方で、運営リソースの確保や収益化までの時間など課題もあります。効果的な活用には、長期的な視点での投資と運営体制の構築が不可欠といえます。

Commune（コミューン）は、ノーコードで誰でも簡単に構築できるコミュニティサクセスプラットフォームを提供します。様々な企業の支援実績から蓄積されたコミュニティ運営のノウハウを持つ専門担当者がコミュニティの企画から立ち上げ、運営まで伴走して支援します。

以下のフォームから、Commune（コミューン）の導入事例やプラン体系がわかりやすく掲載された資料をダウンロード可能です。ぜひチェックしてみてください。