コミュニティツールとは？おすすめツール5選と選定ポイント11項目

混乱の原因となりやすい“用語の定義”から整理します。

オンライン上のテキストを調査すると、「コミュニティツール」の用語は、大きく分けて3つの意味合いで使用されている様子がうかがえます。

本記事で取り上げるのは、3番目の「コミュニティを構築・管理・運営するツール」です。

特にマーケティング分野で「コミュニティツール」というときには、3番目の意味合いを指すことが多くなっています。企業がコミュニティを構築するマーケティング施策が注目されているためです。

「コミュニティ」が、マーケティング施策として注目される背景は3つです。

1つめは「LTVの向上」です。

近年、新規顧客の獲得よりも、既存顧客の維持・拡大に注力する企業・ブランドが増えています。

LTV（ライフタイムバリュー：顧客生涯価値、関連記事を読む）を重視する傾向が強まっているのです。

LTVを向上させるためには、顧客との良好な関係性の構築と維持が欠かせません。そのために有効な施策として、「コミュニティ」があります。

詳しくは、以下の記事も参考にしてみてください。

・LTVとは？重要視される背景や計算方法、向上のための施策例を解説
・コミュニティがエンゲージメントを高める2つの理由

2つめは「オンラインコミュニティの活性化」です。

新型コロナウイルス感染症の流行により、人々がつながり交流するための手段として、オンラインコミュニティが脚光を浴びました。

このタイミング以降で、オンラインコミュニティを立ち上げる企業・ブランドが増えています。

しかも注目したいのは、
〈ユーザーはSNSグループに飽き、独立したオンラインコミュニティに移行している〉 と示唆するデータが出ていることです。

このデータからも、自社運営のコミュニティを立ち上げる意義が強まっていることがわかります。

（出典：Users Are Tired of Social Media Groups and Are Shifting to Independent Online Communities, New Study by PeerBoard）

3つめは「コミュニティの差別化」です。

オンラインコミュニティに参画する企業・ブランドが増え、「コミュニティ同士の競争」が発生しています。

差別化された魅力的なコミュニティを持つことが、ブランドの競争力となるのです。

「コミュニティがあればいい」というフェーズから、「よりよいコミュニティを持つブランドのほうが競争優性をもつ」というフェーズへ、変遷しています。

これまでSNS上に簡易的なコミュニティを構築していた企業・ブランドが、「自由な設計ができないし、炎上リスクもある」という理由で、本格的なコミュニティツールへ移転するケースも少なくありません。

まとめると、

上記3つの要因から、企業・ブランドが独自のオンラインコミュニティを立ち上げる意義が高まっている、ということです。

以降では、
「企業・ブランドが、自社の独立したコミュニティを、構築・管理・運営する際に使用するツール」
という意味でのコミュニティツールについて、詳しく解説していきます。

コミュニティツールを使うと、具体的に何ができるのでしょうか。

おもに、以下の3つのことが、ノーコードで（プログラミングの知識不要で）実現できます。

1つめは「コミュニティ構築」です。

コミュニティ構築は、コミュニティツールの最も基本的な機能となります。

【コミュニティツールの管理画面イメージ】

ツールを使わずにコミュニティサイトを構築する場合、プログラミングやサーバーの専門知識が必要です。

ツールを使うと、知識のない人でも管理画面上の操作で簡単にコミュニティサイトを構築できます。

コミュニティでどのような機能が利用できるかは、導入するツールやプランによって異なります。代表的な機能は、以下のとおりです。

2つめは「コミュニティ管理」です。

オンラインコミュニティを運営するうえで、非常に重要となるのが、メンバーの行動や投稿されたコンテンツを適切にモニターすることです。

不適切な投稿を非表示にする、不適切なユーザーに退会措置をする、といった管理業務を怠ると、コミュニティは成功しません。

しかしながら、それらの業務には膨大な手間がかかるため、コミュニティツールの管理機能が欠かせないのです。

たとえば、以下は投稿の非表示・編集機能のイメージ画像です。

誹謗中傷コメントや個人情報など、不適切な投稿に対してスピーディに対応できる機能が、コミュニティツールには備わっています。

3つめは「データ活用」です。

自社運営のコミュニティを作る重要な意義として、コミュニティのデータをビジネスに有益な形で活用できることが挙げられます。

コミュニティツールには、以下のような機能が用意されています。

たとえば、ユーザーの行動分析ができるコミュニティツールであれば、分析結果をもとに個別にアプローチすることも可能です。

【ユーザー分析の例】

以上、ここまでの話をまとめると、以下3つのポイントが、コミュニティツールのベネフィットといえます。

Facebookグループなどの既成プラットフォームでは不可能なことが、コミュニティツールを導入すると、できるようになります。

続いて、国内で多く導入されている主要なコミュニティツールをご紹介します。

「どのような視点で選ぶとよいか？」は、後ほどご紹介します。まずは実際のツールを見てみましょう。

1つめのコミュニティツールは「Commune（コミューン）」です。

「Commune」は、売上向上などの重要な事業指標の実現を支援するコミュニティツールです。データ分析機能、KPIの設計やコミュニティの構築、行うべき施策の提案など、運営支援に強みがあります。
カスタマーサクセスの観点から、戦略的に効果的なコミュニティ施策を推進したい企業・ブランド向きのコミュニティツールです。

コミュニティ戦略と運営を知り尽くした専門担当者が、運営代行を行うアウトソーシングサービスも展開しています。

2つめのコミュニティツールは「coorum（コーラム）」です。

「coorum」は、基本的なコミュニティ機能を兼ね備えたうえで、ノーコードでのサイト構築とオリジナルブランドアプリとしてのコミュニティリリースも可能という特徴があります。

モバイルユーザーのタッチポイントとして、コミュニティをアプリで立ち上げたい企業・ブランドにとって、有力な選択肢となります。

3つめのコミュニティツールは「OSIRO（オシロ）」です。

「OSIRO」は、クリエイター向けのコミュニティツールです。

独自の世界観で、デザイン性の高い居場所を構築でき、クリエイターとファンの双方にとって「没入感」のあるコミュニティ構築が可能です。

4つめのコミュニティツールは「QON（クオン）」です。

「QON」は1996年創業と、他の提供会社よりも老舗であることが特徴的です。1998年には、オンライン・コミュニティモール「Beach®1.0」の設計を開始しています。

クオンが運営する「”絆”のコミュニティ」というオンラインプラットフォームに、企業やブランドのコミュニティが参加しています。

顧客理解や、マス向けのキャンペーンを実施するコミュニティ構築を目指す企業・ブランドにとって有力な選択肢となるコミュニティツールといえます。

5つめのコミュニティツールは「CRAYON（クレヨン）」です。

「CRAYON（クレヨン）」は、オンラインでコンテンツ発信するインフルエンサー向けのアプリ専用のコミュニティツールです。

音楽アーティスト、YouTuber、アニメ・キャラクターなど、エンタメ分野のコミュニティ構築に強みがあります。

企業・ブランドのコミュニティよりも、「芸能人や有名人のファンが集うコミュニティ」に強みを持っているツールとなっています。

コミュニティツールを選定するときには、チェックしておきたいポイントが11項目あります。

それぞれ、見ていきましょう。

1つめのポイントは「提供会社の価値観」です。

一定の機能性やセキュリティ要件を満たしたコミュニティツール同士ならば、このポイントが何よりも重要、といっても過言ではありません。

提供会社が大切にしている価値観によって、構築できるコミュニティの方向性が変わるからです。

たとえば、先にご紹介した5つのコミュニティツールで見てみましょう。

【コミュニティツールと提供会社の価値観】

弊社コミューンの例を挙げれば、以下の信念のもとに、コミュニティツールを手がけています。

コミューンは、企業と顧客の垣根をなくし、共創関係が当たり前である社会の実現を目指しています。その実現のためにコミュニティサクセスプラットフォーム「Commune（コミューン）」を提供しており、また、当社のお客様限定のコミュニティ「SHIP」を通じたお客様との共創関係構築にも力をいれています。

これまでの企業と顧客の関係 ― サービスを与える側、受け取る側という”価値交換する関係”― ではなく、同じ方向を向く共創関係を築きたいと考える方は、ぜひコミューンにご相談ください。

2つめのポイントは「機能性」です。

「2. コミュニティツールでできることは大きく3つ」にて、コミュニティツールの機能をご紹介しました。

どのような機能を保有しているか、細かな部分や強みはコミュニティツールによって変わります。

自社のオンラインコミュニティで力を入れたい機能は何かを明確にしたうえで、必要な機能を洗い出しましょう。

3つめのポイントは「ユーザビリティ」です。

「ユーザーが、コミュニティを簡単に利用でき、快適で使いやすいと感じられるか？」
は、念入りに点検したいポイントです。

企業・ブランドによって、ユーザーの年代やカルチャーが異なるため、想定されるユーザーたちが直感的に操作できるか、確認します。

実際に、そのコミュニティツールで構築されたコミュニティを、ユーザーとして利用してみるのがおすすめです。

資料を見ているだけではわかりづらい、細かな長所（または短所）に気づけます。

4つめのポイントは「カスタマイズ性」です。

自社のコミュニティを競合他社と差別化するためには、オリジナリティのあるカスタマイズが不可欠です。

自社のブランドの世界観を忠実に表現できるのか、確認しましょう。

デザインだけでなく、ユーザープロフィールの項目や、機能面（コミュニティ内のグループ形成など）のカスタマイズも、何が・どの範囲で可能なのか、チェックします。

【参考：Communeのカスタマイズ性】

5つめのポイントは「スケーラビリティ」です。

参加メンバー数の増加やアクセスの増加など、コミュニティにかかる負荷が変化しても、正常に動作するか、チェックしておきましょう。

コミュニティの規模が大きくなり、ユーザー数が多くなるにつれて、
「サイトが重くて、なかなか投稿できない」
「読み込みに時間がかかる」
といった問題が起きると、ユーザーの不満につながりコミュニティ離脱の原因となります。

「高負荷でも、サクサク動くパフォーマンスを維持できるか？」 について、提供会社の担当者に確認しておきましょう。

6つめのポイントは「既存システムとの連携」です。

導入済みの既存システム（例：CRMシステム）と、シームレスに連携できるかどうかは、ビジネス成果につなげるうえで重要な意味を持ちます。

たとえば、「Commune（コミューン）」はSalesforceとの連携が可能です。

詳しくは「コミューン、Salesforce連携アプリをリリース」にてご確認ください。

コミュニティツール導入の担当部署だけでなく、システムやカスタマーサポートなどからも横断的に意見を収集し、包括的にベストなコミュニティツールを検討しましょう。

7つめのポイントは「セキュリティ」です。

自社運営のコミュニティで、不正アクセスやデータ漏えいといった重大問題が起きることは、確実に防がなければなりません。

セキュリティ面の安全性を確認するための、わかりやすい指標として、「情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）認証を取得しているか？」が挙げられます。

たとえば、以下はCommuneの取得事例です。

【参考：CommuneのISMS認証】

■情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）

8つめのポイントは「レポート・分析」です。

現状や進捗を、管理画面から簡単に把握できるコミュニティツールは、改善アクションが早くなるため、成果も早く上げやすくなります。

【参考：Communeの分析】

コミュニティツールを比較検討する際には、実際の管理画面を操作してみて、レポートや分析機能を確認しましょう。

9つめのポイントは「サポート体制」です。

サーバーやシステム上の問題が発生したときの保守対応はもちろんですが、コミュニティツールの場合、「運営面のサポート体制」が成功のカギとなります。

技術的なサポートだけでなく、戦略立案やコミュニティの運営に関するサポートを受けられるコミュニティツールを選定しましょう。

【参考：Communeのサポート】

サポートの品質は、資料を見比べるだけではなかなかわからないので、実際に担当者とやり取りするなかで見極めるのがおすすめです。

10個めのポイントは「導入実績」です。

どのような企業・ブランドで採用されているか確認することで、信頼性や業界・業種との相性を推測できます。

たとえば、大規模なコミュニティの導入実績が多数あるツールであれば、スケーラビリティは担保されていると考えられます。

あるいは、BtoC企業、BtoB企業、自治体、クリエイター、エンタメ、アプリ……といった事例を見ることで、自社と好相性のツールを見極めやすくなります。

先にご紹介した5つのツールの導入事例ページURLを以下にリストしますので、参考にしてみてください。

【導入事例ページのリスト】

最後に、11個めのポイントは「今後の発展性」です。

コミュニティに必要な機能は、テクノロジーの進化、ネット上のトレンド、ユーザーの変化によって変わっていきます。

そのときに、スピーディに対応し、コミュニティツールを発展させ続ける提供会社かどうか、見極める必要があります。

機能追加や改善が期待できないツールでは、やがてコミュニティツールを移転せざるを得ない日がやってくるからです。

自社コミュニティが成長していく道のりを、ともに進化しながら歩んでいけるコミュニティツールを選んでいただければと思います。

本記事では「コミュニティツール」をテーマに解説しました。要点を簡単にまとめます。

コミュニティを構築する意義として、3つのポイントがあります。

コミュニティツールでできることは大きく3つです。

国内の主要コミュニティツールのおすすめ5選として、以下をご紹介しました。

コミュニティツールを選定するポイント 11項目はこちらです。

本記事を参考にしていただき、最適なコミュニティツールと出会い、自社の顧客・ファンを幸せにするコミュニティを実現していただければ幸いです。

コミュニティサクセスプラットフォーム「Commune(コミューン)」は、企業のコミュニティ施策における企画・構築・運用を一気通貫でサポートします。既存ユーザーのロイヤルティ向上や売上向上、新規顧客の獲得などの実績が豊富。顧客コミュニケーションを充実させたい多数の企業に選ばれています。

以下では、導入事例やプラン体系がわかりやすく掲載された資料をダウンロード可能です。顧客体験を向上させたいマーケティング担当者の方はぜひチェックしてみてください。